人的資本開示 "元年"。人的資本を経営に活かしつなげるためのオンラインセミナーを開催
キャリアの流動化や自律的なキャリア形成への関心が広まったことにより、個人の働き方や技能に対する関心が高まっている昨今。
企業は自分たちが抱える人的資本（個人が持つ知識、技能、能力、資質等の付加価値を生み出す資本とみなしたもの。野村総合研究所 公式サイト内「用語解説」より）を成長させるためにどのようなアプローチ（投資）をしているのか問われる時代になりつつあります。
このような状況において、人的資本を自分たちだけのものと捉え情報を隠すことはリスクであり、これからはオープンに情報開示を行い、いかに投資家や働く個人から支持されるかが企業を成長させる鍵になります。
今回は、『人的資本開示』をテーマに各界の人事領域の専門家たちによって執筆された『経営戦略としての人的資本開示 HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実践』の著者である香川憲昭氏、岩本隆氏、JMAMにて「人財育成・組織開発」の旗振り役を担う斎木輝之の3名でお届けするオンラインセミナーを開催。
これからの時代に必要な人的資本開示のポイント、それによって得られる新たな経営戦略の可能性をぜひお聞きください！
パネル討議では、6月7日に内閣官房から発表された日本版人的資本開示ルール骨子についての実践的な解説も行いますので、実務対応者必見の内容です。
◎こんな方におすすめ
・人事、経営企画に関わる方
・サステナブル情報開示、人的資本開示に関わる方
・IR部門で投資家対応に関わる方
・管理部門に関わる方
・企業の経営に関わる方
関連書籍
『経営戦略としての人的資本開示 HRテクノロジーの活用とデータドリブンHCMの実』
https://pub.jmam.co.jp/book/b604373.html
●ゲストスピーカー
香川憲昭氏
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事
KDDIで新規事業開発部門を経て、ドリームインキュベータに参加し、経営コンサルティング及びベンチャー投資業務に従事。2007年にJINS執行役員として経営企画室長、店舗運営責任者、総務人事責任者を歴任し、東証一部昇格に貢献。2014年にGunosyに人事責任者として入社し、東証マザーズ上場を果たす。2017年より株式会社ペイロール取締役に就任し、営業・マーケティング部門統括及びHRテクノロジー分野の新規事業開発を陣頭指揮。
2020年9月より一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事に就任し、現任。ISO30414リードコンサルタントとして、株式会社HCプロデュースと共同で人的資本のマネジメント（HCM）を支援中。序章、第２章、第３章６、第６章、事例編担当。
岩本隆氏
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年6月より、慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。山形大学学術研究院産学連携教授、（一社）ICT CONNECT 21理事、（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、（一社）SDGs Innovation HUB理事、（一社）デジタル田園都市国家構想応援団理事、「HRテクノロジー大賞」審査委員長などを兼任。
2020年10月に日本初のISO 30414リードコンサルタント／アセッサー認証取得。第１章担当。
斎木輝之
株式会社日本能率協会マネジメントセンター カスタマーリレーション部 部長
営業部門やマーケティング部門を経験しながら、企業の「組織開発」や「人財開発」の支援をおこなう。
「学ぶ風土・文化づくり」に関しては、データアナリティクスを活用した学習する組織の仕組みづくりや指標づくりなどに着手。その他、意識調査、新サービス開発、セミナー、講演会など幅広く担当。
セミナーの参加企業は延べ2,500社を超え、新聞、雑誌など多数のメディアでも紹介されている。
【イベントプロデュース/配信】西舘 聖哉（イベントアクセラレーター）